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  • 環境・エネ

データセンタ市場と消費電力・省エネ対策の実態調査 2015年版

データセンタ市場と消費電力・省エネ対策の実態調査【2015年版】

【発 刊】
2015年2月23日
【資料体裁・価格】
  • [1]A4版390頁(ハードコピー版) 価格190,000円
  • [2]ハードコピー版+PDF版 価格230,000円
  • [3]CD-ROM版 価格380,000円
  • [4]セット版(CD-ROM+製本) 価格540,000円
  • 価格は消費税を含みません。
  • コピー製本資料はコピー厳禁。CD-ROM(Excel及びWordデータ)は、社内用途であればコピー、編集可(社内には子会社・関連会社は含まない)。PDFには変換いたしません。
  • お申し込みいただいた際、資料/CD-ROMにご請求書を同封してご郵送致しますので内容をご確認の上、弊社指定銀行にお振込みいただきます様、お願い申し上げます。
  • 送料は弊社持ちになります。お振込み手数料は恐れ入りますが貴社にてご負担下さいませ。

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【問い合わせ先】担当: 佐久間(ミック経済研究所 電話番号:03-5443-2991)

● 発刊の目的

この資料では、データセンタ(DC)の消費電力に関連する中期的な市場環境を展望するためのデータや分析を盛り込んでいる。

DC市場は、クラウドファーストが浸透、特にIaaSを中心に活性化。クラウドとの連動で、ハウジング・ホスティングも伸びる構図となった。2019年度まで堅調に成長する見通しである。そのため、DCの電力消費において、サーバ集約、クラウド利用増で、ラック当たり実効消費電力は上昇。事業拡大に伴う稼働ラック数増もあるため、IT機器系消費電力量増加は避けられない。

一方、電力供給状況では、電気料金値上げ、電力会社の太陽光発電新規買取停止、原子力発電再稼働問題など、今後も不透明な状態が続くため、DCでの一層の省エネ・節電対策が求められる。以上の市場環境を踏まえ、最新データに基づくDC市場動向とDCの消費電力量、延床面積、省エネ対策などについて分析。

現在、IT機器がDC消費電力量全体の半分強を占めている。今回、DC稼働の根幹となるサーバベンダの省エネ戦略について調査。また、DC稼働を効率化するソリューション『DCIM』先行ベンダ6社の導入実績や今後の戦略についても調査した。

なお、全国500拠点超のDC開設年・所在地リストを掲載。DC施設のライフサイクル把握、地域別ターゲティングに利用することが可能となる。

● 資料のポイント

●データセンタ市場 2013年度1.59兆円⇒2019年度2.13兆円と堅調に成長(年平均5.0%成長)。

●クラウドはIaaSの急成長を中心に、年平均13.1%で成長。2019年度でデータセンタ市場売上の約3分の1を占める見通し。

●温度管理、ブランクパネルの効率利用といった省エネ対策実施で既設データセンタでのファシリティ系消費電力の効率はアップ。

●データセンタ用サーバの出荷台数比率調査。2013年で外資系大手4社平均4割、国内大手3社平均3割。

●データセンタ事業者25社の徹底調査と同時に、サーバ(7社)・DCIM(6社)ベンダの機器機能・省エネ戦略調査も実施。

●全国500拠点超(国内商用データセンタ拠点の約75%)のデータセンタ開設年・所在地をリスト化。DCライフサイクル把握、地域別ターゲティングに利用可!

● 資料内容

第Ⅰ章 データセンタ市場と省エネ対策の実態調査の定義

第Ⅱ章 国内データセンタ事業の市場環境

  • 第1節 データセンタ市場の市場算定方法
    • ・市場の算定方法

  • 第2節 データセンタ市場分析
    • ・DC市場動向(クラウドファースト、クラウドとDCのハイブリッド他)

  • 第3節 サービス内容別売上動向
    • ・コロケーションのみ、システム委基盤運用、業務アプリケーション運用、クラウドサービス別に分析

  • 第4節 サービス形態別売上動向
    • ・ハウジング、ホスティング、クラウドサービス別に分析

第Ⅲ章 データセンタ市場と消費電力量および延床面積の相関

  • 第1節 データセンタの延床面積推定
    • ・データセンタの延床面積の推定

  • 第2節 データセンタの消費電力量推定
    • ・データセンタの消費電力量の推定

  • 第3節 データセンタの使用電力費推定
    • ・データセンタの使用電力費の推定

  • 第4節 データセンタ市場と消費電力量および床面積の相関
    • ・データセンタ市場売上、消費電力量等の成長率比較・分析

第Ⅳ章 データセンタの拡張計画と投資優先項目

  • 第1節 データセンタの拡張計画
    • ・個別の具体的拡張計画、地域別延床面積、自社保有率

  • 第2節 データセンタの投資優先項目(新設・増設/省エネ/セキュリティ/サービス強化/老朽化対策)
    • ・2014年/2015年度/~2017年度時点での投資の優先度の高い項目と動向を調査

  • 第3節 稼働中データセンタの改修
    • ・稼働中データセンタの改修の方向性とタイミングについて
    • ・IT機器・設備(空調、UPSなど)のリプレイスタイミングを調査

第Ⅴ章 データセンタの消費電力量とPUE分析

  • 第1節 データセンタの消費電力内訳
    • ・データセンタの消費電力量の内訳・実態

  • 第2節 データセンタのエネルギー消費効率化指標(PUE)
    • ・各社のPUE(計画・実測)について分析

  • 第3節 2020年、25年時のデータセンタのPUE下限想定値
    • ・2025年までの新型/従来型データセンタのPUE下限を予測・分析
    • ※消費電力削減についてのベンダ別定性情報あり

第Ⅵ章 データセンタの設備能力分析

  • 第1節 電気設備
    • ・受電方式、非常用発電機、UPS、直流電源装置

  • 第2節 データセンタの建物・構造
    • ・フリーアクセスの床下高、天井高、積載荷重

  • 第3節 空調設備
    • ・空調方式、気流方式、冗長化方式

  • 第4節 設備の地震対策
    • ・耐震性、自家発電無給連続運転

  • 第5節 ラック設備
    • ・総ラック数、1ラック当たりの平均消費電力

第Ⅶ章 データセンタの省エネ対策

  • 総 括

  • 第1節 IT機器による省エネ対策
    • ・サーバ集約、クラウドビジネス拡大

  • 第2節 設備・設備レイアウト、建物構造による省エネ対策
    • ・ケーブル敷設、熱流体シミューレーション、天井高・床下高の確保

  • 第3節 空調設備による省エネ対策
    • ・空冷/水冷、外気の利用、局所空調、温度管理

  • 第4節 電気設備による省エネ対策
    • ・高効率UPSの導入、DC電源導入検討、自然エネルギー導入状況

  • 第5節 電力監視システム/DCIMの利用状況
    • ・電力監視システム導入状況

  • 第6節 その他のグリーンIT化施策
    • ・モジュラ型、コンテナ型DCの利用

第Ⅷ章 DC関連機器(サーバ/DCIM)ベンダの省エネ対策

  • 第1節 国内サーバ市場動向…DC向けサーバ出荷台数比率外資大手4割に対し、国内大手3割
    • ・サーバの国内総出荷台数とデータセンタ向けサーバ出荷台数比率を分析

  • 第2節 DC関連機器ベンダの省エネ戦略
    • ・現在のサーバ/DCIMで実装している機能と今後の戦略

  • 第3節 2020年、2025年時のDC内消費電力量想定
    • ・ベンダが想定する今後のDC消費電力量の削減について

第Ⅸ章 データセンタ開設年リスト

  • 全国500拠点超のデータセンタの開設年・所在地リスト
    • ・データセンタ事業者別…事業者ごとの施設数、所在地、開設年を把握
    • ・開設年別…DC施設のライフサイクル、リプレイスタイミングを把握!
    • ・所在地 都道府県別…地域別でターゲティング
    • ※ リプレイスサイクルと言われるIT系5年、設備系10~15年のタイミング把握に活用可能!

第Ⅹ章 個別企業実態編(データセンタ事業者25社 サーバベンダ7社 DCIMベンダ6社)

● 個票掲載項目

【個票掲載項目】<調査項目 2013年度~2015年度>

  • ≪データセンタ事業者用≫
  • 1.企業概要
  • 2.データセンタ関連売上高(サービス内容別)サービス内容別/サービス形態別 推定
  • 3.保有サーバー/ラックの実態
  • 4.データセンタの消費電力量:総消費電力量、IT機器の消費電力量、その他設備の消費電力量、PUE
  • 5.データセンタの現状と将来計画
  • 6.データセンタの設備能力:データセンタ名、所在地、設立年、電気設備、ラック設備、空調設備、建物、目標PUE 他
  • 7.データセンタの省エネ対策
  • 8.データセンタの投資優先度
  • 9.既存データセンタ改修予定
  • 10.2020年、2025年のPUE値下限想定等
  • ≪サーバベンダ用≫
  • 1.企業概要
  • 2.サーバ出荷動向
  • 3.主要データセンタ向け新型サーバ
  • 4.定性情報:サーバの消費電力・省エネ対策、消費電力・省エネに対する今後の戦略、2020年、2025年時DC消費電力削減量推定
  • ≪DCIMベンダ用≫
  • 1.企業概要
  • 2.DCIM製品ラインナップ
  • 3.定性情報:DCIM導入実績(国内、海外)、DCIM導入効果、サポート・教育体制、消費電力・省エネに対する今後の戦略、2020年、2025年時DC消費電力削減量推定

● 掲載企業

【調査企業一覧】 (五十音順)

  • ≪データセンタ事業者≫
  • 1 アルテリアネットワークス
  • 2 IIJ
  • 3 インテック
  • 4 エクイニクスジャパン
  • 5 SCSK
  • 6 NTTコミュニケーションズ
  • 7 NTTコムウェア
  • 8 KVH
  • 9 さくらインターネット
  • 10 新日鉄住金ソリューションズ
  • 11 大日本印刷
  • 12 TIS
  • 13 TOKAIコミュニケーションズ
  • 14 NTT西日本
  • 15 日本電気
  • 16 日本システムウエア
  • 17 野村総合研究所
  • 18 パナソニックIS
  • 19 NTT東日本
  • 20 日立製作所
  • 21 ビットアイル
  • 22 富士通
  • 23 ブロードバンドタワー
  • 24 丸紅情報システムズ
  • 25 三菱商事
  • ≪サーバベンダ≫
  • 1 シスコシステムズ
  • 2 デル
  • 3 日本電気
  • 4 日本HP
  • 5 日立製作所
  • 6 富士通
  • 7 レノボ・エンタープライズ・ソリューションズ
  • ≪DCIMベンダ≫
  • 1 NTTファシリティーズ
  • 2 シュナイダーエレクトリック
  • 3 日本エマソン
  • 4 日本CA
  • 5 日本ノーベル
  • 6 ラリタンジャパン

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