● 発刊の目的

◆1980年代後半からITを使った教育形態が注目を集め始めました。その頃の学習形態はCBT（Computer Based Training）と呼ばれ、コンテンツはCD-ROM等のメディアで配布されPCはスタンドアロン、その上、履歴、成績管理機能は備わっていませんでした。

◆1990年代中盤、ネットワーク技術の浸透に伴いネットワーク上のコンテンツをPCで学ぶ学習形態が登場しました。WBT（Web Based Training）です。学習コンテンツはネットワークで配信され、サーバの利用で成績、履歴管理が可能となり、ラーニングオブジェクト方式で、個々の進行レベルに合わせた教育が可能となりました。しかしながら、WBTにより集合教育に比べてコストの削減が可能となった反面、完走率、モチベーションの維持の難しさなどの課題が表面化してきたのもこの時期です。

◆1990年代後半以降、WBTの発展形として、トレーニングよりもラーニングのための機能を重視した、ヘルプデスク、掲示板、チャット、メールの設置や音声、画像のやり取りができる「バーチャルクラスルーム」が登場するようになり、現在に至っています。

◆本資料では、eラーニングの定義を『ICTを活用した教育研修全般を指す呼称』として定義し、潜在需要のポテンシャルが高いeラーニング市場の動向を調査分析することで、資料購入企業様のマーケティング活動に資することを発刊の目的としています。

● 資料のポイント

●eラーニング関連総市場は、2007年度319億円、2008年度以降平均成長率26%と急拡大し、2012年度には1,000億円市場に拡大

●eラーニングのポテンシャルは、企業研修、予備校、学習塾、外国語会話教室、初等・中等教育、高等教育および資格･検定試験、生涯学習などの分野で5,000億円と推定

●eラーニング市場における学習形態別ウエイトは、非同期型が市場の87%と圧倒的、伸び率は同期･非同期併用型が高い

●eラーニングベンダー138社を調査対象とし、45社（eラーニング専業/ICT系/教育研修系/その他）の個別企業実態掲載

● 資料内容

第Ⅰ章　本資料の定義と調査範囲

第Ⅱ章　市場トレンド

• 第１節　市場トレンドとポテンシャル
  • eラーニング関連総市場は、2007年度前年比126.2%の31,900百万円
  • 2008年度は、前年比128.0%の40,840百万円の見込み
  • 2008年度以降、平均成長率26%で推移し2012年度には100,000百万円市場に拡大と予測

• 第2節　教育研修関連売上に占めるeラーニング市場ウエイト
  • 調査対象企業138社の教育研修関連売上高は、2007年度284,860百万円、その内eラーニング売上が占めるウエイトは11.2%、9割弱が従来型講義型授業(リアル)の売上
  • 2012年度には、eラーニング売上のウエイトが24%にまで拡大

• 第3節　面接調査企業45社にみる参入ベンダーの業態別eラーニング売上トレンド
  • 面接調査企業45社にみる参入ベンダーの業態別トレンドは
  • eラーニング専業・・・2007年度前年比117.6%、2008年度123.3%
  • ICT系ベンダー　 ・・・2007年度前年比132.7%、2008年度140.5%
  • 教育研修系ﾍﾞﾝﾀﾞ・・・2007年度前年比114.9%、2008年度127.4%
  • その他ベンダー　 ・・・2007年度前年比153.6%、2008年度　74.1%

第Ⅲ章　学習形態別市場トレンド

• 第１節　学習形態別市場トレンド
  • eラーニング関連市場における学習形態別ウエイトは
  • 2007年度、同期型は10%強、非同期型87%強、同期・非同期併用型が2%強
  • ウエイトは最も低いが、伸び率は同期・非同期併用型が最も高い
  • 2011年度以降は同期・非同期併用型のウエイトが同期型を上回る

• 第2節　モバイル・ラーニングの動向
  • 各ベンダーのモバイル・ラーニングへの関心の低さを反映し、総市場に占めるウエイトも2～3%程度と低レベルで推移

第Ⅳ章　方向性別市場トレンド

• 第１節　方向性別市場トレンド
  • eラーニング関連市場をその方向性の面から双方向タイプ、一方向タイプに分けたときの市場規模の内訳は、圧倒的に双方向タイプの市場が高く、2007年度で95%を占める
  • スタンドアロン型市場とイコールの一方向タイプのウエイトは5%弱、2012年度には一方向タイプが市場の1%にまで低下

第Ⅴ章　システム/コンテンツ/運用･サービス関連事業別トレンド

• 第１節　システム/コンテンツ/運用･サービス関連事業別トレンド
  • eラーニング市場におけるハード関連事業 、コンテンツ関連事業、運用・サービス関連事業は、2007年度システム関連事業が25%、コンテンツ関連41%、運用・サービス関連34%
  • コストパフォーマンスの高いASPやSaaSといったアウトソーシングを中心とする運用・サービス関連事業の伸びが今後最も高い伸びで推移し、2012年度には市場全体の57%を占めるまで拡大
  • システム関連事業とコンテンツ事業はプラスで推移するものの、市場全体の伸び率には届かず、2012年度のウエイトはシステム関連が16%、コンテンツ関連が28%にまで後退する

• 第2節　システム関連および運用・サービス関連各関連事業の内訳
  • システム関連事業売上の47%はソフトウェアライセンス売上、SI/サポートも41%、運用・サービス関連事業売上の76%はアウトソーシング

第Ⅵ章　ユーザー層別トレンド

• 第１節　B2B、B2C比率
  • eラーニング関連市場全体におけるB2B、B2Cの比率は、2007年度B2Bが92%と圧倒的比率を占める
  • 市場の95%以上を占める双方向分野では93%がB2B、一方向分野は、市場は小さいながらB2Cの比率が34%までアップ

• 第2節　B2Bの需要分野別トレンド
  • 2007年度までは製造分野がトップウエイトだが、2008年度以降は金融/証券/保険がトップウエイトに
  • 2008年度以降の平均成長率が最も高いのは金融/証券/保険分野で2012年度まで年平均成長率43.1%で推移、特に金商法に絡んだ教育需要が大きいため、銀行と保険が好調に推移
  • 次いで伸びの高いのは流通/小売/卸分野

第Ⅶ章　コンテンツ別トレンド

• 第１節　汎用コンテンツ/受託開発（オーダーメイド）比率
  • eラーニング関連市場におけるコンテンツ(教材)の種類別による市場規模の構成比は、2007年度で既製の汎用コンテンツベースのeラーニングが市場の47%、エンドユーザーのニーズに合わせて受託開発（オーダーメイド）ベースが市場の53%を占める
  • 2007年度以降、汎用コンテンツベースの市場のウエイトが徐々に高まり、2012年度には市場全体の56%が汎用コンテンツベースで占められると予測

• 第2節　コンテンツ別内訳
  • 汎用コンテンツの中心はビジネス関連で47%、次いでITコンピュータ関連のコンテンツが25%を占める、語学系コンテンツも18%あるがウエイトは年々縮小
  • 受託開発のコンテンツの中心は、ビジネス関連が66%と圧倒的、次いでITコンピュータが14%、この2カテゴリーで市場の80%を占める

第Ⅷ章　系列/非系列向け販売比率

• 第１節　系列/非系列向け販売比率
  • 2007年度における調査個票掲載企業45社の内、当該項目で回答が得られた44社のeラーニング関連市場の系列向けの売上は17％、非系列への売上は83％
  • 2008年度には系列向けの売上が14.9％と低下し、非系列への売上が85.1％と伸びる

第Ⅸ章　直接/間接販売比率

• 第１節　直接/間接販売比率
  • 2007年度における調査個票掲載企業45社のeラーニング関連市場の売上は、78.9％が直接販売であり、間接販売の売上は21.1％

第Ⅹ章　顧客数と平均単価

• 第１節　調査企業31社の顧客数と平均単価
  • 面接調査した45社の内、回答が得られた31社の顧客数は、2007年度5,064法人
  • 顧客1法人当りの平均売上額は1.9百万円、異常値を除くと2.6百万円

第XI章　売上総利益率概要

• 第１節　調査企業26社の売上総利益率
  • 面接調査した45社の内、回答が得られた26社のeラーニング関連売上の売上総利益率の平均は、2007年度41.2%

第XII章　リソース（人員）および生産性

• 第１節　リソース（人員）および生産性
  • 面接調査した45社の内、回答が得られた41社のeラーニング関連リソース（人員）759名
  • 営業人員24.4%、技術51.0%、間接12.3%、不明12.4%

第XIII章　個別企業実態編（45社）

● 個票企業実態・掲載企業・個票内容

• 1 エヌ・ティ・ティ レゾナント
• 2 ライトワークス
• 3 日立電子サービス
• 4 レビックグローバル
• 5 廣済堂
• 6 東芝ソリューション
• 7 サバ・ソフトウェア
• 8 ECC
• 9 ネットラーニング
• 10 日本能率協会マネジメントセンター
• 11 デジタル・ナレッジ
• 12 パナソニックラーニングシステムズ
• 13 テンダ
• 14 プロシーズ
• 15 SAPジャパン
• 16 マイクロソフト
• 17 フォトロン
• 18 三菱電機インフォメーションシステムズ
• 19 富士ゼロックス総合教育研究所
• 20 ヒューマンサイエンス
• 21 キバン
• 22 日本ユニシス・ラーニング
• 23 インターチャネル
• 24 ジェイ･キャスト
• 25 イー・コミュニケーションズ
• 26 リコーソフトウエア
• 27 ベルリッツ・ジャパン
• 28 テラ
• 29 トライグループ
• 30 ウィザス
• 31 ウチダ人材開発センタ
• 32 日本オラクル
• 33 旺文社
• 34 興和
• 35 アートスタッフ
• 36 東大英数理教室
• 37 NOC日本アウトソーシング
• 38 イーラーニング
• 39 ウェブエックス・コミュニケーションズ・ジャパン
• 40 プロソフトトレーニングジャパン
• 41 京セラ丸善システムインテグレーション
• 42 ラーニング・アーキテクチャ研究所
• 43 フューチャーインスティテュート
• 44 デルタポート
• 45 プラネット
• 【個票掲載項目】
• 1.企業概要
• 2.総売上高およびeラーニング関連売上高
• 3-1.eラーニング関連売上の学習形態別売上構成
• 3-2.eラーニング関連売上の方向性別売上構成
• 4.eラーニング関連売上の事業別売上推移
• 5.eラーニング関連売上のユーザー層別売上構成
• 6.eラーニング関連売上の コンテンツ別売上構成
• 7.eラーニング関連売上の 系列/非系列売上比率
• 8.eラーニング関連売上の 直接/間接販売比率
• 9.eラーニング関連売上の 顧客企業数推移
• 10.eラーニング関連売上の 売上総利益
• 11.eラーニング関連主力製品・サービスの詳細
• 12.組織体制およびリソース
• ■組織
• ■人員体制
• 13.今後の販売戦略・展望
• ■注力業種
• ■アライアンス戦略
• ■注力コンテンツ
• ■自社の強み・弱み
• ■モバイルへの対応