● INTENTION（発刊の目的）

　XR（Extended Reality／Cross Reality）は、現実の物理空間と仮想空間を組み合わせる技術の総称であり、VR（仮想現実）・AR（拡張現実）・MR（複合現実）などの技術を包括している（本調査で、XRをVR・AR・MRの３つに絞る）。

　前回調査まではXRソリューション全体を調査対象としていたが、現在ハードウェアの棲み分けができ始めている。一方で、ソフトウェアは企業の業務課題解決に直結する実用的な活用が進み、また、AI技術との融合により、今後の変化も見込まれる。そのため今回調査は、法人向けXRソフトウェアを調査対象としている。

　なお、「法人向け」とは、主にBtoB、及びBtoBtoC向けのソフトウェア提供・サービスを指し、調査対象企業から見て直接個人向けに提供しているサービスは含まない。

　現在のXRソフトウェア市場は幅広い業種で活用が進んでおり、特にAR/MRの需要が急速に拡大している。製造業では、CADデータなどの設計データの可視化、現場作業のナビゲーション支援などで採用されており、その結果、試作コストの削減に繋がっている。また、自治体では、物理的に制約を抱えている遠隔地の住民に向けて、メタバースを活用したコミュニケーションツール提供事例が増加している。これまでメインであったエンタメ用途の需要は停滞しつつあったが、現状は自治体での利用が増え始めている。

　その他、危険を伴う訓練や熟練者の行動を映像としてマニュアル化する教育トレーニングや作業支援用途も引き続き高い需要が見込まれる。

　今後、VRは教育トレーニングや販売支援、設計やシミュレーションといった用途で成長が期待される。一方、AR/MRは、現実空間に情報を映し出す特性から現場作業や営業現場などの業務支援との親和性が高く、また、視覚的な情報だけでなく、AIとの会話を通じた業務支援が可能となれば、既存の用途先の増加だけではなく、さらなる活用領域の拡大が見込まれるため、AR/MRが法人向けXRソフトウェア市場全体を大きく促進する要因になると考えている。

　本調査では、成長を続ける法人向けXRソフトウェアの現状把握と中期予測の分析とともに、市場動向推移、利用業種・用途を明らかにする。また、2029年度までの中期予測を掲載することで、法人向けXRソフトウェア市場参入ベンダー、参入検討ベンダーの事業化戦略、差別化戦略に資する情報提供を目的とする。

● POINT（資料のポイント）

●法人向けXRソフトウェア市場は2024年度、YonY17.2%増の279億円となった。2029年度には５８６億円へと拡大し、約２倍の市場規模になると予測

●2029年度までのAR/MR年平均成長率は、AI技術との融合による活用領域の拡大を背景に28.4％増で推移すると予測

●法人向けソフトウェア市場の現状把握、利用業種、用途先別といった各セグメントに関する分析とともに2029年度までの中期予測を実施

●主要ベンダー31社の事業実態を徹底調査、各社の強みや特徴、現状の注力領域や今後展開を検討中の領域を詳述

● CONTENTS（資料内容）

○調査要領

第Ⅰ章　法人向けXRソフトウェア市場の定義と調査範囲

• 　第1節　法人向けXRソフトウェア市場の定義

• 　当資料における法人向けXRソフトウェアの定義は、主にBtoB、及びBtoBtoC向けとしており、調査対象企業から見て直接個人向けに提供しているサービスは含まず、企業や自治体・団体などにXRソフトウェア提供した売上高を法人向けXRソフトウェア市場とした。またゲームやVtuberなども形態としてはBtoBtoCになりうるが、ビジネスという観点ではそぐわないと考え、調査対象外としている。
• 　当資料におけるソフトウェアとは「XR領域におけるBtoB、BtoBtoC向け売上高の中で、ハードウェア売上高を除いたもの」を指すものとする。

• 　第2節　調査対象ベンダー一覧と参入業界・業種

第Ⅱ章　法人向けXRソフトウェア市場のトレンド

• 　第1節　法人向けXRソフトウェア市場の全体トレンド

• 　第2節　VRのトレンド

• 　第3節　AR/MRのトレンド

第Ⅲ章　法人向けXRソフトウェアのエンドユーザー動向

• 　第1節　調査企業における法人向けXRソフトウェアのエンドユーザー動向

• 　第2節　調査企業におけるVRのエンドユーザー動向

• 　第3節　調査企業におけるAR/MRのエンドユーザー動向

第Ⅳ章　法人向けXRソフトウェアの用途動向

• 　（教育・トレーニング/娯楽・鑑賞/作業支援/遠隔作業支援/設計・検証・シミュレーション/コミュニケーション・空間共有）

• 　第1節　調査企業における法人向けXRソフトウェアの用途動向

• 　第2節　調査企業におけるVRの用途動向

• 　第3節　調査企業におけるAR/MRの用途動向

• 　①教育・トレーニング：手術のトレーニング、危険な現場や作業のトレーニングなど

• 　②娯楽・鑑賞：娯楽施設等での体感アトラクションやイベント鑑賞、スポーツ観戦など

• 　③作業支援：現場作業におけるマニュアル表示など

• 　④遠隔作業指示：遠隔地からの作業指示など

• 　⑤購買・販売支援：モノの購買、販売促進や宣伝・広告など

• 　⑥設計・検証・シミュレーション：完成品の検証や空間レイアウト、動線の最適化など

• 　⑦コミュニケーション・空間共有：メタバース会議やバーチャルオフィス、仮想空間での商談・交流など

• 　⑧その他：歴史的建造物や遺跡など文化遺産の現場データの保存など

第Ⅴ章　法人向けXRソフトウェアの顧客業種別動向

• 　(製造業/建設業/小売業・卸売業/金融業/情報通信業/サービス業（不動産・ハウスメーカー/運輸・倉庫/旅行・観光・自治体/その他）/公共・公益（官公庁・自治体/教育・学習支援業/医療・福祉/エネルギー・インフラ/その他）

• 　第1節　調査企業における法人向けXRソフトウェアの顧客業種別動向

• 　第2節　調査企業におけるVRの顧客業種別動向

• 　第3節　調査企業におけるAR/MRの顧客業種別動向

• 　第4節　調査企業における用途×業種別注力領域

第Ⅵ章　法人向けXRソフトウェアの提供サービス別内訳

• 　(コンサルティング/開発構築・初期費用/ライセンス/保守・サポート）

第Ⅶ章　法人向けXRソフトウェアの顧客規模別動向

• 　(3000人以上/1000～2999人/300～999人/100～299人/99人以下）

第Ⅷ章　法人向けXRソフトウェアの販売チャネル動向

• 　(直接販売/代理店・パートナー/OEM）

● 個票企業実態・掲載企業

第Ⅸ章　個別企業実態編（31社）

• 1 360Channel
• 2 ABAL(簡易個票)
• 3 H2L(簡易個票)
• 4 Holoeyes
• 5 meleap(簡易個票)
• 6 monoAI technology
• 7 NTTデータNJK(簡易個票)
• 8 palan
• 9 Quark(簡易個票)
• 10 Root
• 11 STYLY
• 12 team viewer
• 13 アップフロンティア
• 14 アマナ
• 15 インフォマティクス
• 16 カディンチェ
• 17 キヤノンITソリューションズ
• 18 クラスター
• 19 クリーク・アンド・リバー
• 20 コミィ
• 21 サイバネットシステム
• 22 大日本印刷(簡易個票)
• 23 積木製作
• 24 電通総研
• 25 ハシラス
• 26 ハニカムラボ
• 27 ビーライズ
• 28 ビッグエムズワイ(簡易個票)
• 29 ポケット・クエリーズ
• 30 ホロラボ
• 31 リプロネクスト(簡易個票)

●個票項目

• ※調査年度は2023年度・2024年度・2025年度見込の3ヵ年
• 1.会社概要
• 2.法人向けXRソフトウェアの業績推移
• 3.エンドユーザー動向（法人/個人）
• 4.売上高内訳(コンサルティング・開発構築・初期費用・ライセンス/保守・サポート)
• 5.提供形態（オンプレミス/クラウド）
• 6.用途別動向
• 　（教育・トレーニング/娯楽・鑑賞/作業支援/遠隔作業支援/設計・検証・シミュレーション/コミュニケーション・空間共有）公共・公益（官公庁・自治体/教育・学習支援業/医療・福祉/エネルギー・インフラ/その他）
• 7.ユーザー業種別
• 　(製造業/建設業/小売業・卸売業/金融業/情報通信業/サービス業（不動産・ハウスメーカー/運輸・倉庫/旅行・観光・自治体/その他）/公共・公益（官公庁・自治体/教育・学習支援業/医療・福祉/エネルギー・インフラ/その他）
• 8.用途×業種別注力度マトリクス
• 9.販売チャネル（直接販売/代理店・パートナー/OEM）
• 10.従業員規模別動向
• 11.定性情報
• 　（取り扱い製品分野＜ソフトウェア・サービス＞現状と展望市場動向/主な競合先/製品の特徴、強み（差別化ポイント）/ 販売戦略/主要パートナー/用途別×業種別マトリクス：現状と今後の注力領域について/人材リソース・人材戦略/開発プラットフォーム・活用ハードウェアについてなど）

● 個票見本

• お申込みはこちら