~長期的な目線でリモートワーク環境構築がトレンド~
リモートワークソリューション市場の現状と展望2021年度版
- 【発 刊】
- 2021年10月20日
- 【資料体裁・価格】● 特別価格は2021年10月20日(水)の17時で終了しています。
- 注1)いずれの提供形態も購入法人様の社内用途向け利用に限ります。社内には子会社・関連会社を含みません。
- 注2)1U利用の「サーバ共有」「データ複製」「編集・加工」「印刷+製本」は厳禁(×)、PDF版は1冊のみ印刷+製本が可能です。
- 注3)PDF版(印刷+製本1冊のみ可)はお客様ご自身で印刷+製本が可能です。
- 注4)複数U利用はユーザー数を問いません。何ユーザーでも、何冊でも複製、印刷+製本が可能です。
- 注5)コンサルティングファーム、アドバイザリー、シンクタンク及びライブラリー(図書室)様とVC/CVC/事業会社の投資部門様は、
複数U(ユーザー)利用のみ購入可とさせていただきます。1U(ユーザー)利用の購入は不可です。詳細はこちら
■ご連絡いただければ、オンライン営業により貴社ご指定頁を「PDF透かし」でご覧いただくこともできます。
【問い合わせ先】担当: 上村(カミムラ)(デロイト トーマツ ミック経済研究所 電話番号:03-6213-1134)
● INTENTION(発刊の目的)
デロイト トーマツ ミック経済研究所では、「~長期的な目線でリモートワーク環境構築がトレンド~リモートワークソリューション市場の現状と展望2021年度版」を10月20日に発刊いたします。
2020年より世界中で猛威を奮ったCOVID-19の感染拡大は、日本国内のあらゆる慣習を一変させました。各企業でも在宅勤務などのリモートワークが普及し、リモートワークの有効性と課題に気づいた一年となりました。
2021年度も引き続きCOVID-19が猛威を奮う中で、引き続き在宅勤務やリモートワークが求められています。ただ、リモートワークをコロナ禍での一過性のものではなく、今後も柔軟な働き方を実現する手段として積極的に取り組む企業が出てきており、長期的な目線でリモートワーク環境の構築に取り組む方向がトレンドになりつつあります。そこで今回は、各ベンダーの2020年度の動きと、2021年度に入って生じている変化や、今後の事業展開について、調査・分析しました。
当レポートを購入した企業様の、事業化戦略、差別化戦略に資する情報の提供を果たせれば幸甚です。
● POINT(資料のポイント)
●2020年度は在宅勤務環境を整える動きが活発であったが、2021年度は長期的なリモートワークを見据えた取り組みへ変化
●リモートワークソリューションの導入目的別分析:今後は在宅勤務に加え、業務改善や生産性向上用途での利用が増える見込み
●リモートワークソリューション全体で、2020年度17.0%増、2021年度14.9%増の見込み
● CONTENTS(資料内容)
○調査要領
第Ⅰ章 リモートワークソリューションの定義と調査範囲
- 第1節 調査の背景
- 第2節 本資料におけるリモートワークの定義
- 第3節 各ソリューションの定義
- 第4節 調査の範囲
- 第5節 調査対象ベンダー及びサービス一覧
第Ⅱ章 市場トレンド
- 第1節 リモートワークソリューション市場の全体トレンド
- 第2節 VDIソリューション市場のトレンド
- 第3節 リモートアクセスソリューション市場のトレンド
- 第4節 オフィス向けクラウドサービス市場のトレンド
- 第5節 電子契約ソリューション市場のトレンド
- 第6節 クラウドストレージソリューション市場のトレンド
- 第7節 プロジェクト管理ソリューション市場のトレンド
第Ⅲ章 リモートワークソリューションの目的別動向
- 第1節 VDIソリューションの目的動向
- 第2節 リモートアクセスソリューション市場の目的動向
- 第3節 オフィス向けクラウドサービス市場の目的動向
- 第4節 電子契約ソリューション市場の目的動向
- 第5節 クラウドストレージソリューション市場の目的動向
- 第6節 プロジェクト管理ソリューション市場の目的動向
- <目的>BCP(感染予防含む)/業務改善(働き方改革など)/生産性向上(DXなど)/リプレイス・乗り換え/その他
第Ⅳ章 リモートワークソリューションの業種別動向
- 第1節 VDIソリューションの業種動向
- 第2節 リモートアクセスソリューション市場の業種動向
- 第3節 オフィス向けクラウドサービス市場の業種動向
- 第4節 電子契約ソリューション市場の業種動向
- 第5節 クラウドストレージソリューション市場の業種動向
- 第6節 プロジェクト管理ソリューション市場の業種動向
- <業種>製造/建設/金融/流通・小売/サービス/情報通信/公共・公益
第Ⅴ章 リモートワークソリューションの従業員規模動向
- 第1節 VDIソリューションの従業員規模動向
- 第2節 リモートアクセスソリューション市場の従業員規模動向
- 第3節 オフィス向けクラウドサービス市場の従業員規模動向
- 第4節 電子契約ソリューション市場の従業員規模動向
- 第5節 クラウドストレージソリューション市場の従業員規模動向
- 第6節 プロジェクト管理ソリューション市場の従業員規模動向
- <従業員規模>3000人以上/1000~2999人/300~999人/100~299人/99人以下
第Ⅵ章 リモートワークソリューションのエンタープライズ/部門動向
- 第1節 VDIソリューションの導入規模動向
- 第2節 リモートアクセスソリューション市場の導入規模動向
- 第3節 オフィス向けクラウドサービス市場の導入規模動向
- 第4節 電子契約ソリューション市場の導入規模動向
- 第5節 クラウドストレージソリューション市場の導入規模動向
- 第6節 プロジェクト管理ソリューション市場の導入規模動向
- <導入規模>エンタープライズ/部門
第Ⅶ章 リモートワークソリューションの販売チャネル動向
- 第1節 VDIソリューションの販売チャネル動向
- 第2節 リモートアクセスソリューション市場の販売チャネル動向
- 第3節 オフィス向けクラウドサービス市場の販売チャネル動向
- 第4節 電子契約ソリューション市場の販売チャネル動向
- 第5節 クラウドストレージソリューション市場の販売チャネル動向
- 第6節 プロジェクト管理ソリューション市場の販売チャネル動向
- <販売チャネル>直接/間接
第Ⅷ章 リモートワークソリューションの提供形態別動向
- 第1節 VDIソリューションの提供形態別動向
- 第2節 リモートアクセスソリューション市場の提供形態別動向
- 第3節 オフィス向けクラウドサービス市場の提供形態別動向
- 第4節 電子契約ソリューション市場の提供形態別動向
- 第5節 クラウドストレージソリューション市場の提供形態別動向
- 第6節 プロジェクト管理ソリューション市場の提供形態別動向
- <提供形態>オンプレミス/プライベートクラウド/パブリッククラウド
第Ⅸ章 リモートワークソリューションの料金体系別動向
- 第1節 VDIソリューションの料金体系別動向
- 第2節 リモートアクセスソリューション市場の料金体系別動向
- 第3節 オフィス向けクラウドサービス市場の料金体系別動向
- 第4節 電子契約ソリューション市場の料金体系別動向
- 第5節 クラウドストレージソリューション市場の料金体系別動向
- 第6節 プロジェクト管理ソリューション市場の料金体系別動向
- <料金体系>イニシャル/サブスクリプション/従量課金
第Ⅹ章 VDIソリューションにおけるソフトウェア使用状況
- VMware系/Citrix系/Microsoft系/その他
● 個票企業実態・掲載企業
第ⅩⅠ章 個別企業実態編(52社)
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- 1 Box Japan
- 2 Dropbox Japan
- 3 e-janネットワークス
- 4 GMOグローバルサイン・HD
- 5 ixMark
- 6 NTTテクノクロス
- 7 NTTビジネスソリューションズ
- 8 RSUPPORT
- 9 SCSK
- 10 Teamviewerジャパン
- 11 TIS
- 12 アカマイテクノロジーズ
- 13 アトラシアン
- 14 アドビ
- 15 アマゾンウェブサービスジャパン
- 16 アルファシステムズ
- 17 伊藤忠テクノソリューションズ
- 18 インターネットイニシアティブ
- 19 ウェッブアイ
- 20 エイチシーエル・ジャパン
- 21 エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ
- 22 エヌ・ティ・ティ・コムウェア
- 23 エヌ・ティ・ティ・データ
- 24 グーグル
- 25 クラウドワークス
- 26 コネクトワン
- 27 サイトビジット
- 28 サイボウズ
- 29 システムインテグレータ
- 30 スターティアレイズ
- 31 スプラッシュトップ
- 32 セコムトラストシステムズ
- 33 ソフトバンク
- 34 ソリトンシステムズ
- 35 ダイレクトクラウド
- 36 ドキュサイン(簡易個票)
- 37 日鉄ソリューションズ
- 38 日本IBM
- 39 日本電気
- 40 日本ヒューレット・パッカード(簡易個票)
- 41 日本マイクロソフト
- 42 日本ワムネット
- 43 ネオジャパン
- 44 日立製作所
- 45 日立ソリューションズ
- 46 日立ソリューションズ・クリエイト
- 47 ファイルフォース
- 48 富士通
- 49 ブラビオ
- 50 弁護士ドットコム
- 51 ペーパーロジック
- 52 レコモット
- (ABC、五十音順)
●個票項目
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- ※調査年度は2020年度・2021年度・2022年度の3ヵ年
- 1.会社概要
- 2.リモートワークソリューションの業績推移
- 3.導入業種別動向(製造/建設/金融/流通・小売/サービス/情報通信/公共・公益)
- 4.導入目的別動向(BCP/業務改善/生産性向上/リプレイス・乗り換え/その他)
- 5.従業員規模別動向(3000人以上/1000~2999人/300~999人/100~299人/99人以下)
- 6.導入規模別動向(エンタープライズ/部門)
- 7.販売チャネル動向(直接/間接)
- 8.サービス形態別動向(オンプレミス/プライベートクラウド/パブリッククラウド)
- 9.料金体系別動向(イニシャル/サブスクリプション/従量課金)
- 10.人材リソース
- 11.VDIソリューションにおける仮想化ソフトウェア使用状況
- 12.定性情報(直近の現状、販売戦略、強み・優位性、協業・アライアンス関係について)